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雨漏りと他の現象(水漏れ、結露、すが漏れ)の違いと症状

天井付近にシミができると、まず雨漏りを疑ってしまいがちですが、意外にその他が原因になることもあります。ここでは雨漏りに似た現象と表面に出てくる症状を説明します。

雨漏り

建築物に対して、浸入してはならない雨が何らかの原因で建築物外部から内部に浸入すること。その原因は、設計上の計画ミス・施工不良・経年劣化から発生します。

雨漏りの初期段階では、内装材（天井・壁・床）に症状が出ることはあまりありませんが、中期段階になると目に見える症状が出てきます。

このような症状が出たら雨漏りの可能性あり

【雨が降った翌朝編】
・天井、壁のクロスが剝がれ、膨らみ、シミが現れる
・天井や壁のクロス材に黒いカビが生えてきた
・部屋が湿気た様な臭いがする
・外側基礎が部分的に乾いていない

【雨が降っているとき編】
・天井裏から、水滴が落ちている様な音がする
・床が塗れている
・壁天井の内装材が塗れてきた
・窓サッシ下側レールに水が溜まっている
・和室の柱の木目が濃くなってきた

【ふとした時に気づく編】
・壁が動く
・押入れランマ内部の天井がシミみている
・押入れ内部に黒いカビが発生していた
・天井や壁のクロス材に黒いカビが生えてきた
・内側造作材（廻縁・幅木）が剝がれてきた
・内装壁が崩れてきた
・2階柱のシロアリの発生
・天井材が落ちてきた

【床下基礎内部編】
※外壁部換気扇フードが丸型タイプである場合、ダクト管内部に雨水が入り込む
・水滴が流れている跡がある
・土台土が塗れている
・シロアリが発生していた

水漏れ

生活水が原因となり、水が漏れることを水漏れと呼びます。住宅には排水管など水の通っている配管が多くあり、それらの不具合から起こるのが水漏れです。

このような症状が出たら水漏れの可能性あり

※2階部屋内で洗濯物を良く干したり、暖房器具・加湿器をよく使用する場合は注意

・水道を使っていないのにメーターが回っている
・水道料金の請求額が高い
・水道管が通っていると思われる外側の基礎に、雨が降っていないのに濡れている
・換気扇ダクトが、部屋上の屋根裏に通っている
・キッチン台下側の収納部が湿気ていたり臭ったり、収納床が柔らかくなってきた

結露

屋外と屋内の温度差でできるのが結露です。結露の水は空気中の水蒸気が冷やされ、液状化したもので、気密性の高い住宅ほど起こりやすい現象です。

このような症状が出たら結露の可能性あり

・和室天井にライン上模様のシミが出てきた
・窓枠にカビが出てきた
・小屋裏内部がカビてきた

すが漏れ

屋根や軒先に積もった雪が室内からの熱や日射で溶かされ水になり凍結し、水をせき止めてしまい屋根材の隙間から室内へ水漏れが起こる現象です。

注意！雨漏りを放っておくとこんな被害になる事も？

雨漏りは、放置していいことは一つもありません。雨漏りの被害は、一次被害とその後に起る二次被害に分かれます。

一次被害

雨水が家屋に侵入することで直接的に起こる被害を一次被害と言います。

主な被害

1.内装にシミができ見苦しい
2.建物構造材が腐朽菌により、腐り・はがれる。それより莫大な修繕費費用が発生する
3.雨漏りの水分により漏電ブレーカーが作動して、エアコン・電灯照明・コンセント等の電気が使えなくなる
4.漏電により人体に感電するリスクがある
5.壁内の断熱材が湿気ることにより断熱効果の低減

二次被害

一次被害が引き金になって起こる次の被害を2次被害と言います。

主な被害

1.カビの発生
2.ダニの発生
3.柱・天井裏が腐る事により、浸入路が出来、害虫・動物(ネズミ)が浸入してしまう
4.病気の発生(夏型過敏性肺炎・赤ちゃんアトピー皮膚炎・喘息etc)
5.漏電による火災の発生、近隣にも大変な迷惑を掛ける
6.漏電による冷蔵庫内の食品の腐り、それを食べる事により食中毒になりやすい
7.シロアリが発生して重要である建物の構造材を食い荒らす
8.不動産としての資産価値の低下(将来の売買・賃貸が出来なくなる)

まさか、「ここまでにはならないよ！」と思うかもしれませんがが、可能性としては0でなく、もしかするとあなたの家に起るかもしれません。

もし、雨漏りを発見したらどこに連絡をするのか？

平成21年10月以降に施工で築10年以内

■住宅会社が存在する場合
住宅会社(ハウスメーカや工務店)に連絡。住宅会社が瑕疵担保責任により修繕を行う義務がありますので、無料で補修してもらえます。

■住宅会社が倒産している場合
インターネットで検索、知人の紹介など、自分で探すしかありません。但し、瑕疵保険は適用されますので、無料で補修してもらえます。

平成21年より前に施工

瑕疵担保責任により修繕を行う義務が制定される前なので、有料でも補修になる場合がほとんどです。住宅会社か、インターネットで検索、知人の紹介など、自分で探します。

賃貸の場合

不動産屋に連絡。次に入居時に契約した火災保険会社に連絡をして保証範囲内かの確認が必要です。火災保険によって、損害等保険が保証対象外の場合もあります。